片頭痛、どんな時に医療機関を受診すべき？

作成：2022/02/26

軽いものであれば、市販の痛み止めでも十分に対応できる片頭痛ですが、症状が重くなってきたら市販の痛み止めでは十分に治まらないことがあります。そんなとき、使う薬の量や頻度をどんどん増やしていくと、今度は薬の副作用に悩むことも。そのため、市販の痛み止めでは満足に治療できなくなってきた場合、あるいは、市販の痛み止めを頻繁に使わなければならなくなってきた場合には、医療機関で専門的な治療を受けることを検討する必要があります。今回は、こうした医療機関受診の目安を簡単に解説します。

アスクドクターズ監修ライター

この記事の目安時間は6分です

医療機関を受診した方が良いケース1：市販の痛み止めでは良くならない

「アセトアミノフェン」や「イブプロフェン」「ロキソプロフェン」といった市販の痛み止めも、軽い片頭痛であれば効果を期待できます1,2)。
しかし、片頭痛の症状が重くなってくると、こうした薬では満足いくほどの効果を得られなくなってくることがあります。そういった場合は、使う薬の量を増やすのではなく、より効果の高い片頭痛専用の薬「トリプタン（☞04）」を使うことをお勧めします。「トリプタン」は、ドラッグストア等では購入できないため、医療機関を受診して医師に処方してもらう必要があります。

市販の痛み止めでもそれなりに良くはなるけど、なかなかスッキリとは治らない、という場合も、一度医療機関で相談してもらうのが良いでしょう。

医療機関を受診した方が良いケース2：市販の痛み止めで治るが、薬の量が多い、薬を使う頻度が高い

たとえば用法・用量をオーバーしたような使い方をしていると、薬の副作用が強く現れる恐れがあります。市販の痛み止めでも、胃腸の粘膜が荒れる、腎臓に負担をかけるといったリスクがありますが、用法・用量を守らずに薬を使っていた場合、こうした重篤な副作用が起きても医薬品副作用被害救済制度の対象外となってしまう可能性があります。

また、薬を使う日が月に15日以上（※複数の痛み止めを配合した薬を使っている場合は月10日以上）ある場合には、「薬剤の使用過多による頭痛」を起こしてしまうリスクがあります3)。

市販の痛み止めでそれなりに片頭痛が治まる場合でも、上記のように使う薬の量が多い、薬を使う頻度が高いといった場合には、医療機関受診を強くお勧めします。

医療機関を受診した方が良いケース３：そもそも頭痛の頻度を減らしたい

片頭痛を起こす頻度が1ヶ月に１～２回程度であれば、その都度で薬を使っているだけでも特に生活に支障はないかもしれません。しかし、1ヶ月に何度も片頭痛を起こすようになってくると、「片頭痛を起こしてからの治療」だけでなく、「片頭痛を起こらなくする予防」も必要になってきます。

そういった場合には、片頭痛の予防薬（☞05）が良い選択肢になります。片頭痛の予防薬は、日頃から継続して使っておくことで、片頭痛の回数や頻度、重症度を減らしてくれる薬です。医療用の薬しかありませんが、飲み薬の予防薬はどれも非常に安く、経済的な負担も小さく抑えられますので、頭痛の頻度に悩んでいる人は、一度医療機関で相談してもらうことをお勧めします。

なお、一般用医薬品の中では漢方薬の「呉茱萸湯」に、片頭痛の頻度を減らす効果が確認されています4)。そのため、医療機関を受診せずに片頭痛の頻度を減らす治療を試したい場合には、一つの選択肢になります。ただし、一般用医薬品の漢方薬は比較的高価で、何ヶ月も使い続けるのはかなり負担が大きくなるのが難点です。

医療機関を受診した方が良いケース４：いつもの片頭痛と違う

片頭痛の症状は、風邪のようにバリエーションが豊富なわけではなく、同じ人であれば、およそいつも同じような痛み方をするのが一般的です。
“いつもと様子が違う頭痛”を、安易に片頭痛だと思って対処していると、脳梗塞や脳出血、くも膜下出血といった危険な疾患を見落としてしまう恐れがあります。以下のような、明らかに危険な頭痛のほかにも、「どうもいつもの片頭痛と違う」、「いつもより薬の効き方が悪い」といった違和感があった場合には、医療機関受診を強くお勧めします。

※危険な頭痛を疑う必要のある症状の例 3,5)

50歳以上で初めての片頭痛
姿勢を変えると痛み方が変わる
突然痛みが生じて、そのまま一気に痛みがピークに達した
首に硬直がある
ろれつが回らない、うまく喋れない
笑顔がうまく作れない、「前へならえ」をして両腕をキープできない

どの医療機関を受診すれば良い？

片頭痛の相談をするのに適しているのは、一般的に「神経内科」や「脳神経外科」などの専門を掲げている医療機関です。大きな施設になってくると「頭痛外来」などを行っているところもあります。こうした医療機関に馴染みがない、近くに見つからない場合は、まず自分の持病や生活をよく知っているかかりつけ”医で相談して、もし必要そうであればより専門的な医療機関を紹介してもらう、といった方法を考えるのが良いでしょう。

1) Cochrane Database Syst Rev . 2013 Apr 30;2013(4):CD008040.
2) Ann Pharmacother . 2007 Nov;41(11):1782-91.
3) 日本頭痛学会「頭痛の診療ガイドライン2021」
4) Curr Med Res Opin. 2006 Aug;22(8):1587-97.
5) Prev Chronic Dis . 2008 Apr;5(2):A49.